医療法人社団メディーノ しおや消化器内科クリニック　塩屋 雄史 理事長・院長 | ドクターズインタビュー

「要精査」の方を確実に精密検査、治療へ導き、「経過観察」にも早期介入

― 貴院が健康診断で力を入れているポイントを教えてください。

塩屋院長：当院は「健診と診療の両輪」で機能している、「クリニックありきの健診センター」です。健康診断といえば、思わしくない結果が出た場合には「要精査」と通知され、その後はご本人任せになるものです。しかし当院では、「おせっかい」といわれるくらいの徹底したフォローアップ体制を構築しており、「要精査」と判定された方には必ず電話で連絡し、受診を促しています。私たちにとって健康診断のゴールは通知を出すことではなく、精密検査を受けていただき、確実に治療につなげることなのです。
こうした取り組みには人件費がかかり、法人としての利益率は下がります。しかし健康寿命の延伸のためには欠かせない取り組みであり、私たちの責務なのです。今後は「経過観察」の段階で介入することにも力を入れ、生活習慣病をさらに手前で食い止める方針です。

― なぜ「経過観察」の段階で介入が必要なのでしょうか。

塩屋院長：「経過観察」にもいろいろな状態がありますが、放置すると確実に悪化して、内服治療が必要になります。病気はある日突然発症するものではなく、生活習慣の積み重ねによって少しずつ進行していくものです。特に働き盛りの40〜50代男性は「自覚症状がないから大丈夫」と放置しがちですが、定年を迎えてすぐに心筋梗塞や脳梗塞といった深刻な事態に陥るケースも少なくありません。
ですから「経過観察」の段階で食事や運動などの生活習慣を見直し、内服治療に至る前に健康を取り戻す取り組みが重要なのです。実際、別会社で運営しているパーソナルトレーニングを利用し、筋肉量や体質に合った運動を続けた結果、健康状態を回復された患者さまもいらっしゃいます。
定年後も健康で楽しく幸せな人生を歩むには、まず「自分が今、健康と病気の道筋のどこにいるのか」を把握することが大切です。いうなれば「健康のGPS」を身に付けることが、健康寿命の延伸、幸福度の向上につながると確信しています。

「オープンイノベーション」により、日本全体の健康増進へ貢献したい

― 法人としての今後の展望を聞かせてください。

藤原室長：現在は「立ち上げ期」と位置付けており、社員数50名以上の企業や健康保険組合への働きかけ、健康に対して関心をお持ちの「顕在層」へのマーケティングを進めながら、データ基盤の整備を進めています。2026年からは「拡大期」に入り、企業や健康保険組合とのタイアップを広げるとともに、社員数10名前後の中小企業や、なかなか健診につながらない「潜在層」のアプローチにも注力、受診率向上を図っていきます。そして2027年には現在の健診棟の倍となる規模で、新たな健診センターの開設準備を進めたいと考えています。
こうした取り組みと並行し、当院が蓄積したデータ、ノウハウを行政や他のクリニックに提供するなどの「オープンイノベーション（保有する技術やアイデアを外部と共有し革新を加速する手法）」を推進することで、健康診断から精密検査、治療、予防に至る包括的な医療モデルを大規模に地域で展開していく方針です。こうした取り組みを積み重ね、最終的には日本全体の健康増進に貢献できるモデルに育て上げていきたいと考えています。

― 企業の役員・幹部社員を対象とした「プレミアム人間ドック」にも力を入れているそうですね。

藤原室長：「パレートの法則（結果・利益の80％は、組織や役員・従業員の20％によって生み出される）」で言われるように、特に中小企業では、一人の役員が病気になるだけで生産性や売上、従業員の生活に甚大な影響を及ぼす可能性があります。企業が持続的成長を実現するためにも「プレミアム人間ドック」など質の高い健診を通じ、進行がんや生活習慣病を早期発見・早期治療することが重要になるのです。

― 最後にメッセージをお願いします。

塩屋院長：当院は「すべての人に笑顔とHAPPY!を」という理念のもと、皆さまが健康で充実した生活を送れるよう細やかなサポートを提供していきます。仕事や趣味、家族との時間を思い切り楽しむ。子どもの成長を見届け、孫と旅行に行く。これらすべては、健康があってこそ実現できるのです。人生を豊かにするためにも、ぜひ皆さまには「健康の優先順位」を上げていただきたいですね。
藤原室長：オープンイノベーションの推進に向けて、当院で蓄積したデータ、ノウハウは惜しみなく地域へ提供していく方針です。当院の取り組みに興味を持ってくださった自治体や健康保険組合、企業の皆さま、是非お気軽にお問い合わせください。