医療法人社団 ヒロ横濱デンタル　髙橋 浩 理事長 | ドクターズインタビュー

重要なのは、「診査・診断」のクオリティ。判断の質をいかに磨くか

― 「根管治療」とは、どのような治療法なのでしょうか。

まず、虫歯の感染が歯の神経にまで及んだ場合に行う治療を「歯内療法」といいます。「歯内療法」のうち歯の神経をできるだけ残す治療が「生活歯髄療法」、神経を除去する治療が「根管治療」です。「根管」というのは、歯の根っこ部分にある、神経や血管が通っている管のこと。根管治療では、虫歯や汚染された神経、充填物など、歯の中の感染を確実に除去・消毒するとともに、再度感染しないよう緊密に封鎖していきます。建築物に喩えると、土台や基礎など、外からは見えないものの、なくてはならない部分を徹底的にきれいにすることで、建物の土台機能を維持するための治療法といっていいでしょう。

― 「生活歯髄療法」と「根管治療」のどちらを実施するかについては、どのように判断するのでしょう。

そこです。実は、この診査・診断というプロセスが最も重要であり、かつ、難しいポイントですね。この段階で間違ってしまうと、削る必要のない歯を削ってしまったり、あるいは逆に、根管治療を行う必要のある歯を放置したりといったことになりかねません。当クリニックでは、患者さまご本人の自覚症状のほか、レントゲン画像、叩いたり触ったりしたときの反応や、腫れや膿みの状態など、およそ100の診査項目をもとに診断を行い、治療方針を組み立てています。根管治療というと手技やスキルに注目が集まりがちですが、診査・診断というベースの部分が正確に行われていなければ、いくら手が器用でも意味がありません。判断の質が治療の質を大きく左右するのです。

― 正しい判断を下すには、経験がモノをいうのでしょうか。

もちろん経験は必要ですが、場数を踏むだけでは駄目だと思います。むしろ、自覚もないまま、経験という名の“暴力”を奮っていないかどうか、絶えず自問して然るべきでしょう。指摘するまでもありませんが、知識をしっかりと固めた上で治療に入らなければ、適切な診査・診断はできません。文献をしっかり読んで、「この文献には〇〇と書いてある。けれども、実際に治療に当たったら××というケースがあることがわかった―」。こうしたあり方こそが“本物の経験”であり、その積み重ねがより良い診査・診断につながります。その意味では、経験を重視しすぎるのもよくないし、頭でっかちになりすぎてもいけないということですね。

いかに無菌に近い状態を保つか。精密根管治療の基本コンセプトと目標

― ヒロ横濱デンタルの「精密根管治療」の特徴について教えてください。

精密根管治療の基本的なコンセプトは、「いかに無菌に近い状態を保つか」です。ゴムシートによって治療する歯だけが見える状態にして、口の中の細菌や唾液が歯に入るのを防ぐ「ラバーダム防湿」、歯を削る道具、器具類の完全な「滅菌」（消毒よりもさらに高度）などにより、根管への細菌の侵入を可能な限り防止するという点に、精密根管治療の本質があります。ちなみに、精密根管治療では「歯科用マイクロスコープ（顕微鏡）」を活用するのですが、これは微細な虫歯やひびを正確に診断し、複雑に入り組んだ根管を効率よく消毒するためには欠かせないツールではあるものの、基本的なコンセプトからすると“枝葉”という位置付けです。「歯科用マイクロスコープ」を使って、どんなに精確な治療を施そうとも、無菌に近い状態を保つことができなければ根管治療はうまくいかないからです。

― 精密根管治療の目標についてあらためて聞かせてください。

歯には自然治癒能力がほとんどないので、一度神経を取ってしまった歯が元通りになることはありません。精密根管治療の目標は、虫歯によって正常な状態で使えなくなってしまった歯を抜歯することなく、きちんと機能する状態にして、できるだけ長く保つという点にあります。当クリニックには、他の病院で「抜歯が必要」という診断を受けた患者さまが数多く来院されますが、そのうち7割以上は精密根管治療で対応できています。歯はたくさんあるので1本ぐらい抜歯しても構わないという方がいらっしゃるかもしれませんが、歯を1本抜いてインプラントや入れ歯にするということは、指の関節を1つ失って、そこに義肢を付けるようなものです。自分の歯を残すということをもっと真剣に考え、希望を持って治療に臨んでいただきたいと思います。

― アフターケアについてはいかがでしょうか。

再治療が必要になることのないよう、治療後3か月〜2年間は定期検診でフォローアップを行います。レントゲン画像のほか、歯が割れていないか、腫れや膿は出ていないかなどをチェックし、問題が生じた場合には、外科的に歯肉を開いて根の先を切除する手術や自家歯牙移植など、別のオプションを検討します。また、予防のための取り組みにも力を入れています。